プログラントについて

ABOUT US

GREETING

ごあいさつ

徹底駆除は当たり前!
再発までしっかり防止します!

実は害獣駆除業界には、再発防止のノウハウが乏しかったり、施工技術が不十分だったりする業者が存在します。そのような業者は技術では優位には立てないため、価格の安さを前面に押し出す傾向がありますので要注意です。

せっかく駆除しても再発しては意味がありません!
プログラントは、長年の経験により害獣駆除に関する知識はもちろん、再発防止施工に関しても自信があります。清掃・消毒・消臭作業もお任せください。

  • POINT最新技術 × 従来技術
  • POINT最新機材 × 従来機材

従来の駆除技術に加え、常に新しい技術や機材を導入し弊社の開発機器・オリジナル機材などを用い、最先端の防除・再発ゼロの防除を目指します!

COMPANY PROFILE

会社概要

会社名
株式会社 プログラント
本店所在地
熊本県熊本市北区弓削6丁目27-19
TEL 0120-778-114
/ 096-327-8764
FAX 096-327-8765
営業所所在地
佐賀県佐賀市大和町大字尼寺840-1-102
TEL:0120-778-114
FAX:0952-37-3294
事業内容
害虫・害獣防除業 リフォーム事業
代表取締役
藤井 靖光
資本金
1,000万円
資格
・公益社団法人 日本しろあり対策協会認定 しろあり防除施工士
・公益社団法人 日本しろあり対策協会認定 蟻害・腐朽検査士
・防除作業監督者(防第15117号)
・建築物ねずみこん虫等防除業(熊本県熊本市保30ね第1号)
・ペストコントロール技術者
・木材保存士(2725号)
・わな猟 狩猟免許
・特定化学物質・四アルキル鉛等作業主任者
・高所作業車運転
・ロープ高所作業
・住宅基礎コンクリート保存技術士
加盟団体
・公益社団法人 日本木材保存協会
・一般社団法人 日本有害生物対策協会
・公益財団法人 文化財虫菌害研究所
・一般社団法人住宅基礎コンクリート保存技術普及協会
主要取引先
・一般家庭
・病院、ホテル、倉庫、工場
・地場の工務店、リフォーム会社、畳店
・不動産管理会社
・神社・お寺
・自動車会社ディーラー
・官公庁(市庁舎、役場、公民館、公共施設など)
・その他
熊本本社MAP
佐賀営業所MAP

INITIATIVES FOR SDGs

SDGs への取り組み

株式会社プログラントは熊本県SDGs登録企業へ登録されました!

SDGsとは

持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)とは、2015年の国連サミットで採択された
「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標のことです。
17のゴールと169のターゲット(達成基準)から構成され、
貧困や不平等、気候変動、環境劣化、繁栄、平和と公正など、私たちが直面するグローバルな諸課題を解決し、
先進国・途上国ともに、経済・社会・環境の3つの側面のバランスがとれた社会を目指しています。

SDGs宣言

株式会社プログラントは、国連が定めた持続可能な開発目標であるSDGsの趣旨に賛同し、
専門業者として当社独自のハイブリッド融合技術を活用し、環境・人に優しい素材を活用し、持続可能な地域社会の実現に貢献します。

環境

オリジナル技術により持続可能な地域のために環境を守るプロフェッショナル企業

  1. 1.地域に根差した企業としてお客様のご要望だけでなく、地球環境への悪影響がないよう細心の注意を払い施工いたします。
  2. 2.環境・人に優しい素材を活用し、持続可能な地域社会の実現に貢献します。
具体的な取り組み 目標値
天然素材、人にやさしい薬剤の使用 天然素材、人にやさしい薬剤の使用状況 100%継続
ペーパーレス 紙の使用量 20%削減(2022年度比)
電子化(システム、タブレット導入) 電子化 2023年秋 新システム導入
経済

最新機材を活用し、お客様の安心と満足を実現するプロフェッショナル企業

  1. 1.お客様の長期的な安心安全な生活が実現できるよう、当社は害虫・害獣駆除のみならず、予防にも注力しております。
  2. 2.最新機材、オリジナル機材や技術を活用し、質の高いサービスとアフターフォローを提供いたします。
具体的な取り組み 目標値
害虫駆除・害獣駆除 害虫、害獣駆除件数 30%増加(2022年度比)
オリジナル機器開発 オリジナル機器開発 オリジナル機器導入
アフターフォロー実施 アフターフォロー実施率 アフターフォロー実施率100%継続
社会

最新技術を駆使し最高の人材を備えたプロフェッショナル企業

  1. 1.積極的な情報発信を行うことで地域のみなさまとのコミュニケーション向上に努めます。
  2. 2.最新技術を駆使し、専門人材を育成するとともに、従業員の働きがい向上につながる福利厚生の整備に取り組んでまいります。